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2010/02/27

会社はこれからどうなるのか (平凡社ライブラリー い 32-1): 岩井 克人: 本

2月22日読了

会社(法人)のモノ性とヒト性があることを説明し、これまでに日本企業が特殊な存在ではなく、法人の一つの形態であることを説明。

「会社は株主だけの存在か」というのは、誤りだとは思うが、「会社は誰の"モノ"」かというと株主のモノでまちがいないと、私はこの本を読んで思いを強くした。

この本の中で非常に興味を引いたのは、234ページの「差異性から利潤を生み出す」という原理が太古の歴史から変わりなく、今後も変わらないということです。

リンク: Amazon.co.jp: 会社はこれからどうなるのか (平凡社ライブラリー い 32-1): 岩井 克人: 本.

内容紹介

この危機[注=サブ・プライム・ローンに始まる世界的金融危機]が、まさにアメリカ経済を震源地としたこと、しかもその発端が株主利益の最大化を唯一の行動原理としてきたアメリカの金融市場におけるバブルとその崩壊によるものであったことは、ITバブルの崩壊やエンロン事件によってすでに大きく揺らいでいたアメリカ型の会社のあり方に対する信頼を、根底からつき崩すものとなりました。会社は株主のものでしかないという株主主権論が理論的な矛盾をはらんでいるという本書の基本命題が、はからずも現実によって実証されてしまったのです。さらに、今回の危機をもたらした住宅市場や金融市場におけるバブルの背後には、全世界的なカネ余り現象(流動性過剰)があったことを、多くの人が指摘しています。それもまさに、ポスト産業資本主義においてはおカネの支配力が相対的に弱まっていくという、本書のもう一つの基本命題の現実化にほかなりません。このグローバル経済危機は、株主主権論的な会社のあり方の凋落をもたらすポスト産業資本主義という舞台の、
まさに劇的な幕開けといえるでしょう。


では、このことは、八〇年代に一世を風靡した日本型の会社がそのまま復活していくことを意味するのでしょうか?

この問いに対する私の答えは、一見すると矛盾しています。それは、日本の会社は、「変わらなくてもよい」が、「変わらなくてはならない」というものです。

(「平凡社ライブラリー版へのまえがき」より)

内容(「BOOK」データベースより)

日本は産業資本主義からポスト産業資本主義への大転換期にさしかかっている。ところが、今の日本の「会社」は、それにうまく対応できていない。日本が21世紀を生き抜くためには、個々の「会社」の仕組みを洗い直し、新しい資本主義にふさわしい形にしていかなければならない。

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